耐震強度の向上

耐震強度の向上

山陰両県の地震は、近いところで2018年の島根県西部(大田市)・2016年の鳥取県中部(倉吉市)が、少し前には2000年の鳥取県西部地震の発生がありました。島根県では1923年から2018年までの100年ほどの間に震度5以上が6回あり、15年に一度は震度5以上の地震が発生しています。

風害も多く、松江では最大瞬間風速30mを超える風が毎年発生しており、年間を通じて強い西風対策が必要です。米子では例年最大瞬間風速が20mを超え、こちらは方位についてはばらつきがあります。

山陰両県での耐震化は、全国標準と比較して遅れている地域です。

住まいで最も優先すべきは安全性です。フルリフォームは耐震性向上にまたとない機会となります。

■耐震補強工事が必要な住まいとは?

耐震補強工事が必要なのは、以下のような住まいです

1. 新耐震基準を満たしていない木造住宅
1981 年の建築基準法改正によって強化された「新耐震基準」を満たしていない木造住宅は注意が必要です。建築確認申請が行われたのが1981 年より前の場合は、新耐震基準を満たしていないことになるため、確認しておきましょう。
2. 耐震診断で「耐震化が必要」という結果が出た住宅
住まいの耐震性を確認するために、耐震診断をお勧めします。建物の形状・建築時期・壁の状態などを確認し、十分な耐震性があるかを診断するものです。耐震診断の結果、耐震化の必要を指摘された住宅は、耐震補強工事の検討をしましょう。
3. 劣化が進んでいる住宅
住宅を支えている基礎の部分にひび割れや傾きがあるなど、劣化が進んでいる住宅は、十分な耐震性を備えているといえません。シロアリ被害の有無なども確認し、劣化状態をチェックすることが必要です。
4. 自分でできる簡易耐震診断も
自分で簡易的な耐震診断をすることもできます。インターネットでチェックするだけで簡 単に診断が可能なので、ぜひ「誰でもできるわが家の耐震診断」を試してみてください。インターネットが使えない場合は、リーフレットを取り寄せて行うことも可能です。

増改築プラザの「再生新築の家」では、耐震診断結果を基に建物全体として耐震評点1を基準に補強計画を立てご提案させて頂きます。基礎補強・屋根の軽量化が必要な場合も現況に合わせてご提案いたします。

耐震診断書

■耐震補強工事の種類

耐震補強工事の一部をご紹介します。

1. 基礎の補強
建物の基礎が弱いと地震で倒壊する恐れがあります。土台としっかりつなぎ合わせる・ひび割れがあれば補修するなどして、基礎を補強する工事が必要です。
2. 屋根の軽量化
重たい屋根だと地震の揺れがさらに大きくなり、建物の崩壊につながる危険性があります。日本瓦など重量のある屋根材を使用している場合は、軽量の屋根材に換えるというのも補強工事のひとつになります。
3. 壁の補強
壁が少ない住宅や筋交いが入っていない壁の場合は、新たな筋交いの増設や、合板・特殊パネルを使って壁を補強する方法もあります。
4. 結合部の補強
壁や柱・はりの結合部が地震によって外れてしまわないように、金物などで補強をします。結合部がどのような状態になっているかを確認し、しっかりとつなぎ合わせることで耐震性がアップします。

耐震補強

筋違い補強

耐震合板

金物類

基礎補強

床補強

水平補強

耐震補強

筋違い補強

耐震合板

金物類

基礎補強

床補強

水平補強